SNSに無謀な戦いを挑むマスコミ

テレビとSNSの対立が示した影響力の変遷

テレビの影響力はそろそろ陰りが見えてきた。今話題の兵庫県知事選は、メディア（既得権益層）とSNS（革新派）の対立が象徴的だったと巷では言われている。コメンテーターの発言や演出にも勢いがなく、テレビ側も影響力の低下や衰退を隠せなくなってきたのではないか。

特に選挙戦中のSNSでの情報発信力が顕著だった。テレビは候補者の演説を部分的に切り取り報道する一方、SNSでは候補者自身がリアルタイムで発信を行い、有権者との直接的な対話が可能となった。この違いが、テレビを主な情報源とする層とSNSを活用する層の間で明確な対立構造を生んだ要因の一つではないだろうか。

世代を超えた斎藤氏支持率が示すもの

兵庫県知事選のMBSの出口調査を見ると、SNS世代とテレビ世代の対立が浮かび上がる。特に斎藤氏の支持率が世代に関わらず一定数あった点は興味深い。これは、テレビの影響力低下を如実に表していると言えるだろう。

斎藤氏はSNSを積極的に活用していた一方、テレビ世代にも一定の支持を得ていた。これは、彼がSNSの枠を超えて現場での活動を通じた「共感型の政治」を展開していたことが大きい。SNSでの発信だけではなく、対話集会や地域密着型の政策を積極的に打ち出したことで、テレビ世代の有権者にも信頼を築いたのではないかと考えられる。

スマホ時代がもたらす情報民主化

今後、スマホを所有するがテレビを持たない層の割合は増加し、たとえテレビを持っていてもスマホの利用時間が圧倒的に長い世代が主流になると考えられる。インターネットの普及で情報の民主化が進み、SNSが既得権益層の解体を促進している。
このまま何も変わらなければ、団塊世代が消える頃がマスコミの寿命だと思う。今まで、舐め腐った報道姿勢で国民を馬鹿にしたツケが回ってきたのだろう。

個人的には、Twitterをイーロン・マスクが買収したことは日本にとって良い方向に働いていると思う。日本企業がSNSを普及させられなかったことで既得権益層が排除されて、結果として国民に新たな可能性をもたらしたと言えるのではないだろうか。

情報民主化が進む中で特筆すべきは、一般市民が「発信者」としての役割を担うようになったことだ。これまでは、情報の流れが一方向であったテレビに比べ、SNSでは誰もが情報を発信し、議論を巻き起こすことができる。例えば、社会問題をテーマにしたハッシュタグ運動や、地方の課題を共有する動画が瞬く間に拡散されるなど、従来では考えられなかった情報共有の形が生まれている。

テレビ世代には理解しづらい現代の文脈

一方で、テレビ世代には、このような変化が分かりづらい時代になっている。たとえば、トランプ大統領のパーティーに日本人のYouTuberが招待される一方で総理大臣が招待されないという状況は、テレビだけを見ている人には理解が難しいだろう。SNSでは文脈や背景を自ら情報を取りに行かなければ理解できないため、情報収集能力が求められる時代だ。

テレビ世代は、情報の背景や文脈がテレビ番組内で詳しく説明されることを前提としている。しかし、SNSではそうした役割はユーザー自身に委ねられている。例えば、ニュースを追う際にも、複数の視点を自分で探し出し、真偽を判断する必要がある。こうした情報リテラシーが求められる中で、特に高齢者層が情報格差に取り残される可能性が高まっていると感じる。

世代内で広がる情報格差

世代間の情報格差が如実である今、今後は同世代間でも情報格差が広がるだろう。これまで「共通コンテンツ」の役割を担ってきたテレビだが、その地位が低下していくことは避けられない。それでも、テレビが不要になるとは思えない。私自身、「ライオンの隠れ家」というドラマに夢中になっているが、テレビのドラマやバラエティ番組は依然として高いクオリティを誇り、一定の影響力を持ち続けるだろう。

同世代間での情報格差が広がる理由として、情報へのアクセスの仕方や個々のリテラシーの違いが挙げられる。例えば、同じSNSを使っていても、ある人はエンタメ中心の情報を得る一方で、別の人は社会問題や政治の情報を優先的に受け取るなど、アルゴリズムによって接触する情報が変わる。これにより、同じ世代の間でも「知っていること」の格差が顕著になりつつある。

分散するメディアの中でテレビが生み出す価値

「ノブロックTV」のように実力あるプロデューサーが独立し、外資メディアと共同で高クオリティーのコンテンツを配信する時代はすでに始まっている。今後、メディアの影響力が分散される中でも「国民の話題になる」コンテンツを生み出せるのは、やはりテレビの強みではないだろうか。

実際に、「ノブロックTV」では多彩なゲストや意表を突く企画が視聴者の間で話題を呼んでいる。このような番組はテレビの伝統的な制作ノウハウと、SNS世代の感性を融合させたものだ。テレビは、その強みを生かして、視聴者を「共通の話題」でつなげる役割を引き続き果たせる可能性が高い。

日本コンテンツが世界に羽ばたく日

マスコミが報道姿勢を反省し改善することで、日本のコンテンツが世界で活躍する時代が訪れることを期待している。

例えば、韓国ドラマが世界中で注目を集めているように、日本のコンテンツも国際的な競争力を持つ可能性がある。そのためには、既存の枠組みにとらわれない発想が重要だ。特に、外資メディアとの協力やデジタル配信へのシフトを進めることで、より多くの視聴者にアプローチする余地が広がるのではないだろうか。日本独自の文化や価値観を世界に発信する準備が整えば、テレビは再びその影響力を取り戻すことができるだろう。